ビットコインを代表する仮想通貨とは何か?通貨の仕組みについて徹底解説

近年、ビットコインを始めとする仮想通貨の取引が若年層を中心に人気が加熱しています。人気が加熱していることもあり、仮想通貨の価格が急騰していることからバブルの懸念も度々取り上げられています。

今回は、ビットコインをはじめ「仮想通貨」についての概要とその仕組みを解説します。

仮想通貨とはインターネット上で取引されている通貨

仮想通貨とは、一言で言えばインターネット上で取引されているデジタル通貨です。我々が普段使っている日本円や米ドルなどの国が発行した法定通貨とはことなり、お札や小銭などが存在せず、全て暗号化された電子的な記録によって取引が記録されています。

普段、日本円や米ドルを使って街中のお店でお金を支払う時、誰が何を購入していくら支払ったかが分かりますが、ビットコインは匿名での取引が可能で、イメージとしてはオンラインゲームの通貨に近いものです。

仮想通貨は、SatoshiNakamoto(中本哲史)氏によって考案され、2009年よりビットコインが運用が開始されたのを機に、多くの仮想通貨が生まれることになります。

仮想通貨は600種類以上存在、取り扱い1位は「ビットコイン」

https://coinmarketcap.com/all/views/all/

仮想通貨は2018年1月時点で600種類を超える通貨が存在していると言われています。仮想通貨の情報サイトである「Crypto-Currency Market Capitalizations」によると、取り扱い高が多いのがビットコインで、時価総額は2018年1月27日時点で約20兆円となっています。この時価総額はトヨタ自動車の時価総額約23兆円に近い規模まで膨らんでいることがわかります。

続いて、取り扱いが多いのは「イーサリアム」で、2018年1月27日時点で時価総額は11兆円となっています。3位は、リップルで時価総額は約5兆円となっています。

ビットコインの価格推移(筆者作成)

仮想通貨の情報サイト「コインデスク」によると、ビットコインの価格はドルベースで2017年1月上旬は980ドル前後で推移していましたが、2017年5月より2000ドルを突破後急騰し、2017年12月16日時点で過去最高値となる19,343.34ドルを突破しました。その後は、荒い動きとなり、上下を繰り返しながら下落を続けており、2018年1月27日時点で10,998.97ドルと約1ヶ月で最高値の半分まで下落しています。

日本円などの法定通貨とは異なり中央銀行が存在しない

仮想通貨は、我々が普段支払いなどに利用している日本円や米ドルなどの法定通貨とは異なり、中央銀行が存在しません。そのため、実質管理者が不在であることから、利用者に対して価値の裏付けがなく保証もされません。また、マネーロンダリングなど不正に利用されるなど悪用の懸念があるのも事実です。

日本人が普段国内で使用している日本円は、日本の中央銀行である「日本銀行」によって発行されており、同行が発行権限を握っています。国内に出回るお金の供給量を調整しながら発行を行っていますので、国家によって価値が保証されている反面、国の経済状況によって価値の変動リスクが伴います。

仮想通貨では、過去にマウント・ゴックス事件を筆頭にビットコイン取引所の代表が顧客の資金を横領するなど、仮想通貨にかかわる事件が度々起きていました。。中央銀行が存在しないため、取引管理者が不在により不正流出につながることや、法的なルールの整備が不十分であるため顧客の資産が保証されないなど課題も多いのも現状です。

分散型台帳システム「ブロックチェーン」の将来性に期待

近年では、仮想通貨の取引を管理する仕組みとして、各コンピューターが互いに取引を相互監視する仕組みである「ブロックチェーン技術(分散型台帳システム)」が開発されたことで、今までの通貨は中央銀行の中央集権型であったのに対し、仮想通貨はPeer to Peer(P2P)型の取引が可能になります。

そのため、仮想通貨が用いるブロックチェーン技術を活用することで、個人間同士でのデジタル送金や世界中に低コストでの送金が実現できることに期待が高まっています。

近年では、PayPalの「Venmo(ベンモ)」などのキャッシュレスでの個人間送金のサービスが徐々に増えていますが、ブロックチェーンによってキャッシュレスでの個人間送金が当たり前となることが考えられます。また、国際送金に関しても、多くの金融機関を経由して送金することになりますので、多額の手数料が発生することに加え、時間を要する課題がありました。ブロックチェーン技術によって、国際送金における課題解決にもつながることに期待できると言えそうです。

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