日経平均株価を買える!?上場投資信託(ETF)を紹介

日本を代表する株式指数として日本経済新聞社が算出する「日経平均株価」があります。普段のニュースでよく耳にするため、日本の株式市場における全体的な株式の値動きを知ることができます。ただし、日経平均株価はあくまでも指数であり個別銘柄ではありませんので、個別に株式を保有している場合は個別に銘柄の値動きをチェックする必要があります。

ただし、今回紹介する上場投資信託(ETF)を活用することで日経平均株価をまるごと購入して売買できます。今回は日経平均株価を購入できるETFを紹介します。

上場投資信託(ETF)とは、証券取引所に上場している投資信託

今回紹介する上場投資信託(ETF)は、株式の売買を仲介している証券取引所に上場している投資信託です。

投資信託は、専門の運用会社が投資する銘柄を複数組み合わせて運用する投資商品で。運用会社が指定した特定の金融機関で購入することができます。上場投資信託の場合は、複数の銘柄を組み合わせた投資信託を1つの銘柄として証券取引所に上場させることで、株式と同様に市場価格で売買できます。

通常の投資信託の場合、市場での売買が終了した後に、終値における評価額などを加味した基準価額で売買しますが、ETFは、証券取引所における市場価格において売買できるため、市場が開いている午前9時から午後3時までであればリアルタイムで売買できる他、売買が成立した任意価格で注意を入れる「成行」と、価格を指定して購入する「指値注文」が利用可能です。

ETFでは、今回紹介する日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)といった指数に連動するように、銘柄が構成されているため、実際に対象の指数全体に投資することが可能です。

ETFの詳細については2018年1月5日に記載した記事で詳しく解説していますので必要に応じてご覧ください。

普段耳にする「日経平均株価」や「東証株価指数(TOPIX)」といった指数は、平均的な株価の値動きや全体的な株価の値動きを把握するのに役立ちますが...

日経平均株価は東証に上場している225銘柄の平均値動き

普段のニュースで耳にする、日経平均株価とは、東京証券取引所に上場している225銘柄の平均値動きを示した指数で、日本経済の動向を判断する材料としても用いられています。

日経平均株価は、日本経済新聞社が算出しており、日本経済新聞で値動きの状況が確認できる他、各新聞社が報道しているニュース、テレビニュースなどでも値動きを気軽にチェックすることができます。

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1980年からの日経平均株価の値動き(筆者作成)

2018年3月2日時点における日経平均株価は、21,181円64銭でとなっています。2018年に入ってからは1月23日に2万4129円34銭と高値を記録しましたが、その後は、米国が利上げするとの懸念から2万円台まで下落し、その後は下値を追った買いが入ったことで上昇に転じましたが、3月2日に米国のトランプ大統領の鉄銅・アルミニウムの輸入制限を実施する方針を示したことで、輸出入制限による経済鈍化を懸念して再び株が売られたことで、3月2日は前日比542円83銭安の2万1181円64銭で取引を終えています。

日経平均株価については以下記事で詳しく解説していますので合わせてご覧ください。

株式投資を行う方ににとって、日本の株式相場を判断する指数として「日経平均株価」があります。普段のニュースでもよく耳にすることから、株式投資を行っ...

日経平均株価に投資する理由

情報がわかりやすい

ETFを利用して日経平均株価に投資する理由としては、普段のニュースなどで気軽に情報収集できることから、投資経験が浅い方でも高度な情報を収集する必要がなく、運用状況がわかりやすいというメリットがあります。

個別株に投資する場合、対象の企業の業績や、経営を取り巻く環境などによって株価が変動します。ただ、投資を始めたばかりだと、株価の変動要因を収集するのは、経済的な知識が必要になり、その要因を特定するのは長年投資を行った方ではないと容易ではありません。

分散投資が可能

ETFで日経平均株価に投資することで、複数の銘柄に分散した投資が可能になるメリットもあります。個別銘柄に集中的に投資した場合、価格の変動リスクが大きくなる他、経営の悪化や経営に大きな影響を与える出来事が発生した場合のリスクも大きくなります。

分散投資を行っておくことで、価格変動のリスクが抑えられ、個別の企業に依存した変動要因の影響は少なくて済みます。

コストが安い

上場投資信託は、日経平均株価などの指数に連動するため、一般的な投資信託と比べるとコストが安いメリットがあります。投資信託は、運用中に運用代行手数料として支払う信託報酬の支払いが必要ですが、ETFの場合は、日本取引所グループのデータによると0.060%~0.950%となっています。

日経平均株価に投資できるETF

日経平均株価に投資できる代表的なETFを3本紹介します。

日経225連動型上場投資信託 (証券コード:1321)

日経225連動型上場投資信託は、野村アセットマネジメント株式会社が運用している日経平均株価に連動したETFです。証券コードは1321です。2018年1月31日時点におけるETFの純資産総額は55,799億円となっています。

運用コストである信託報酬はわずか0.22%で、1口単位で取引ができます。2018年3月2日時点での株価は2万1,790円であることを考慮すると、最低投資額は2万円前後と考えても良いでしょう。

運用実績を見てみると、過去1年間の日経平均株価の騰落率が21.31%であるのに対し、当ETFの騰落率は21.65%となっています。

上場インデックスファンド225 (証券コード:1330)

上場インデックスファンド225は、日興アセットマネジメントが運用している日経平均株価に連動したETFです。証券コードは1330で、2018年1月31日時点の純資産総額は28,713億円です。

信託報酬は0.225%に設定されており、売買単位は10口単位です。2018年3月2日時点における株価は2万1860円を考慮すると、最低投資額は21万8,600円で初期投資額は少し高めとなります。

運用実績を見てみると、過去1年間の日経平均株価の騰落率が21.31%であるのに対し、当ETFの騰落率は21.75%です。

ダイワ上場投信-日経225 (証券コード:1320)

ダイワ上場投信-日経225は、大和証券グループの大和証券投資信託委託株式会社が運用している日経平均株価に連動したETFです。証券コードは1320です。2018年1月31日時点での純資産総額は24,988億円です。

信託報酬は0.16%と、日経平均株価に連動するETFの中では比較的低めに設定されているのが特徴です。売買単位は1口単位で、2018年3月2日時点における株価2万1,790円であることを考えると、2万円前後で購入できます。

運用実績を見てみると、過去1年間の日経平均株価の騰落率が21.31%であるのに対し、当ETFの騰落率は21.49%です。

ネット証券を活用して低コストに売買

日経平均株価に連動したETFを購入する場合、証券会社を通じて購入することになりますが、ETFを購入する場合、証券会社が定めた約定代金毎の株式売買手数料が必要です。

できるだけ運用コストを抑えるには、信託報酬の他、売買手数料もできるだけ抑えることも重要となります。そこで、お勧めなのがネット証券を活用することです。SBI証券楽天証券マネックス証券が代表的なネット証券として利用者も多いです。

SBI証券と楽天証券が1回あたりの約定代金が5万円までが50円マネックス証券は約定代金が10万円以下であれば100円に設定されています。ただし、年間120万円までの投資で得た収益が最長5年間非課税となる少額投資非課税制度(NISA)を活用することで、ネット証券3社では、売買手数料が無料で利用できます。

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