株式投資を行う上で確認したい6つの経済指標と情報収集のポイント

株は経済全体的な動向に大きく左右されます。経済全体的な動向を把握するには、ニュースなどで良く耳にする経済指標を理解し、その数値が何を意味しているのかを理解することです。今回は、株式投資を行う上で、投資の判断のヒントとなる経済指標を紹介します。

経済指標でマクロ経済の動向を取得

株式投資を行う上で、情報収集をおこな場合欠かせないのが経済全体の動向でマクロの視点で、全体的な経済の情報収集を行うことが重要です。

よく経済学で「マクロ経済」という言葉を耳にしますが、マクロとは「巨大な」「巨視的な」という意味で、世界における全体的な経済の動向を意味します。ちなみに、Excelなどで操作手順を記録してプログラムを実行する「マクロ機能」とは別物ですので注意してください。

最低限確認したい6つの経済指標

世界的な経済の動向を把握するためには、日本経済新聞などよく見かける経済指標をしっかりとチェックすることです。代表的な経済指標は以下6つがあります。

1.国内総生産(GDP)

国内総生産(GDP)は、経済活動において国民一人あたりが生み出した付加価値を合計したもので、その国の経済規模を図るのに持ちられる指標です。内閣府が年4回(2月、5月、8月、11月)発表を行います。GDPは増減率で発表されます。直近の2018年5月に発表された日本国内における2018年1~3月期におけるGDPは個人消費が低調なことから年率0.6%減少となっています。

2.景気動向指数

景気動向指数は、複数の景気指標を統合したもので、コンポジット・インデックス(CI)ディフュージョン・インデックス(DI)の2つがあります。それぞれ、景気より先行して動く指数「先行指数」、景気の動向と一致して動く「一致指数」、景気より後に動く指数「遅行指数」の3つがあります。

CIは、景気変動に敏感な指標を統合したもので景気の強弱を判定するために用いられます。「一致指数」が上昇すると景気は状況局面にあると判断できます。一方で、下落すると景気は後退傾向にあると判断できます。

DIは、景気の転換点を把握するために用いられる指標で、一致指数が50%を上回れば景気は上昇局面にあると判断できます。逆に、50%下回れば景気は後退傾向にあると判断できます。



3.有効求人倍率・完全失業率

有効求人倍率は、厚生労働省が発表する一人あたり何件の求人があるかを示す指標で、全国にあるハローワークにある求人を対象に調査を行っています。この指標では雇用情勢を把握するために持ちられ、有効求人倍率が1倍を上回れば雇用情勢は良く景気も良いと判断できます。直近の2018年4月29日に発表された有効求人倍率は1.59倍となっています。

完全失業率は、先程の有効求人倍率と同様に雇用情勢を判断するために用いられす指標で、こちらは総務省が毎月発表します。数値はパーセンテージ(%)で表し、数値が多くなれば失業率が高いと判断できます。直近の2018年4月29日に発表された完全失業率は2.5%でとなっており、2012年の4.5%前後に比べると完全失業率の数は減っていると判断できます。

4.日銀短観(DI)

日銀短観(DI)は、日本の中央銀行である日本銀行が四半期ごとに企業経営者に対して行うアンケート調査で、正式名称は「全国企業短期経済観測調査」と言います。

この調査では、経営環境が「良い」、「さほど良くない」、「悪い」の3つから集計を取り、「良い」と回答した数から「悪い」と回答した数を差し引いて値を算出します。2018年3月に実施した調査では、1年前と比べて0.8%上昇となっています。

特に、この調査は経営者自らが回答するため、今後の企業における収益や今後の事業計画などに反映される可能性も高くなるため、近年株式市場では注目されている指標となっています。



5.為替レート

為替レートは、日本円を外国通貨に換金する場合における価格のことです。普段海外旅行に行く場合など日本円から外国通貨に両替する場合も為替レートに基づいて、入手できる外国通貨の価格が決定します。為替レートは主に需要と供給に応じて変動しています。

株式投資を行う場合、日本円と米ドルの値動きは最低限こまめにチェックしておくことが重要です。特に、日本企業は自動車や電気など国外へ輸出して物を売っている製造業の割合が高く、為替レートの動向に左右される側面があります。為替レートが円安になれば、日本円に換算した場合、多くの収益が期待できるため、株価が上昇しやすくなります。逆に、円高になれば、日本円に換算すると、収益が減少してしますため、採算悪化を懸念して株価が下落する傾向にあります。

日本円は、海外で何かしらの有事が発生すると安全資産とみなされて買いが優勢となることから円高になる傾向があります。その傾向が長引くと、日本企業の採算悪化が懸念され日本経済への影響も波紋します。

為替の仕組みについては以下の記事で解説していますので合わせてご覧ください。

https://investment.takamichiyoshikawa.jp/2018/03/23/about-fx/

6.金利

金利は、銀行からお金を借りる時に支払う、お金の賃借料に該当するものですが、金利も景気の動向に合わせて日々変動しています。

金利は、景気が後退局面であれば、企業の設備投資を増やして経済を活性化させるためにも金利を低くしてお金を借りやすくします。逆に、景気が上昇すれば、金利を上げることで、お金の供給量を調整します。

ただし、金利を上昇することで、好景気で設備投資が続けば株価は上昇を続けますが、金利上昇が続けば、企業が設備投資に慎重となり、経済活動の低迷が懸念されることに繋がります。また、金利が上昇すれば、債券の利回りが高まることにも繋がりますので、リスクが高い株を売って、利回りが良くなった債券を買う動きも見られるようになります。

関連する記事として、米国の利上げを例に詳しく説明していますので合わせてご覧ください。

米国の中央銀行であるFRBは景気動向に応じて利上げや利下げといった金利調整を行っています。株式市場においては、これまでFRBが利上げに転じた場合...
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