ネット証券で人気が高い!SBI証券の概要と特徴を解説

投資を始める上で証券会社への口座開設が必要です。今回は、証券会社の口座開設をご検討されている方に、インターネット証券大手のSBI証券の概要と特徴を紹介します。

低手数料かつ充実した投資商品とサービス品質

SBI証券は、SBIホールディングス傘下の証券会社で、インターネットで取引が利用できることを強みとした証券会社です。そのため、取引などに関わる手数料を低く抑えることができるなど、運用者にとって低コストでの運用ができることが魅力の一つです。

SBI証券では、低コストで取引がでできることに加え、取り扱い投資商品の充実、親切丁寧なサポート体制など、きめ細かなニーズに答えるサービスが評価されています。

さらに、少額投資非課税制度(NISA)口座では、販売手数料無料となる投資商品が充実していること、国内株式との売買手数料が無料、外国市場の上場投資信託(ETF)の買付手数料が無料で利用することができます。

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取引手数料が安く低コストな運用が可能!

SBI証券は、インターネット証券でありますので、取引手数料が安く設定されており、低コストな運用が可能です。

証券会社 ~5万円 ~10万円 ~20万円 ~30万円 ~50万円 ~100万円
SBI証券 55円 99円 115円 275円 275円 535円
楽天証券 55円 99円 115円 275円 275円 535円
ライブスター証券 55円 88円 106円 198円 198円 374円
マネックス証券 110円 110円 110円 275円 495円 1,100円
松井証券 0円 0円 0円 0円 0円 1,000円

証券会社各社の現物取引手数料(消費税10%込)(2020年6月現在各社ホームページより引用)

株式(現物)を購入する場合、一般口座もしくは総合口座であれば約定代金が5万円までであれば、買付手数料は55円(税込)となっています。さらに、2019年7月20日より独自のポイントサービス「SBIポイント」に加え、共通ポイントサービスであるTポイントの取り扱いを開始しています

国内株式や投資信託の購入でTポイントが付与される他、貯まったTポイントで投資信託をい購入することができます。

証券会社 ~5万円 ~10万円 ~20万円 ~30万円 ~50万円 ~100万円
SBI証券 0円 0円 0円 0円 0円 838円
楽天証券 0円 0円 0円 0円 0円 943円
ライブスター証券 440円 440円 440円 440円 440円 660円
マネックス証券 2,750円 2,750円 2,750円 2,750円 2,750円 2,750円
松井証券 0円 0円 0円 0円 0円 1,000円

証券会社各社の現物定額手数料(消費税10%込)(2020年6月現在各社ホームページより引用)

また、デイトレードなど短期で売買を行いたいと考えている方向けには、アクティブプランを用意しており、1日の約定代金が50万円までであれば売買手数料は無料となります。

証券会社 ~5万円 ~10万円 ~20万円 ~30万円 ~50万円 ~100万円
SBI証券 99円 99円 148円 198円 198円 385円
楽天証券 99円 99円 148円 198円 198円 385円
ライブスター証券 0円 0円 0円 0円 0円 0円
マネックス証券 104円 154円 209円 209円 209円 391円
松井証券 0円 0円 0円 0円 0円 1,100円

証券会社各社の信用取引手数料(消費税10%込)(2020年6月現在各社ホームページより引用)

信用取引の手数料は、約定代金が10万円までであれば99円(税込)で利用できます。一方で、信用取引を主に行痛い場合は、ライブスター証券であれば約定代金問わず0円、松井証券は50万円まで0円になりますので、そちらも合わせて検討することもおすすめします。

証券会社 ~5万円 ~10万円 ~20万円 ~30万円 ~50万円 ~100万円
SBI証券 0円 0円 0円 0円 0円 524円
楽天証券 0円 0円 0円 0円 0円 943円
ライブスター証券 0円 0円 0円 0円 0円 0円
マネックス証券 2750円 2750円 2750円 2750円 2750円 2750円
松井証券 0円 0円 0円 0円 0円 1,100円

証券会社各社の信用定額手数料(消費税10%込)(2020年6月現在各社ホームページより引用)

信用取引の定額手数料については、約定代金が50万円までであれば無料で利用できます。100万円までであれば524円(税込)となります。

SBI証券の詳しい売買手数料につきましては、以下公式サイトをあわせてご覧ください。

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NISAでは国内株式売買手数料と海外株式の買付手数料が無料!

SBI証券は、税優遇制度である少額投資非課税制度(NISA)の口座開設で、国内株式の売買手数料が無料になることに加え、外国市場に上場している上場投資信託(ETF)の買付手数料が無料となります。

NISAは株式や投資信託を始めとした投資に対する所得税が年間120万円まで最長5年間非課税となる制度です。投資で得た売却益は通常であれば20.315%の所得税と住民税が課税されますが、NISAを活用することでそれが免除となり確実な資産形成を支援してくれるものとなります。

また、後述の通り、SBI証券は投資信託の取り扱いも豊富で、販売手数料が無料となるノーロードの投資信託を利用することで、通常のNISA口座に加え、毎月の積み立て運用に特化したつみたてNISAを活用して、分散投資でリスクを抑えられるだけではなく、手数料と税金におけるコストを抑えた運用が可能となります。

近年では、政府が個人マネーを投資に振り向け経済成長を後押しするためにも、「貯蓄から投資へ」というキーワードの元、様々な制度を整えています。 ...

販売手数料が無料の投資信託の取り扱いが豊富!

SBI証券は、複数の銘柄を組み合わせてプロの運用会社が運用を行う投資信託の取り扱い数が2020年6月時点で2600本以上と豊富である他、全ての投資信託が販売手数料が無料となります。

SBI証券 楽天証券 マネックス証券 松井証券
投資信託本数 2647本 2672本 1172本 1183本
ノーロード本数 2647本 2672本 1172本 1183本

2020年6月時点の投資信託取扱数

SBI証券では、投資信託を毎月一定額積み立てて購入する積立投資も可能で、毎月最低100円から積立投資ができます。

長期的に投資信託での運用をサポートする目的に「投信マイレージサービス」を提供しており、投資信託の月間保有額に対して、SBIポイントが付与されます。溜まったSBIポイントは、現金への交換やTポイントやANA・JALマイルといった各種ポイント、マイレージサービスへの交換、お得な商品への交換ができます。

資産運用を行う手段として分散投資できる投資商品として「投資信託」があります。近年では確定拠出年金(iDeCo)や2018年1月から始まる「つみた...

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米国や中国を始め世界9カ国へ投資が可能

国・地域 取扱銘柄数 手数料 最低手数料 最大手数料
米国 約1400銘柄 0.45% 0米ドル 20米ドル
中国 約1400銘柄 0.26% 47香港ドル 470香港ドル
韓国 約60銘柄 0.9% 9,000ウォン 設定なし
ロシア 約30銘柄 1.2% 500ルーブル 設定なし
ベトナム 約350銘柄 2% 1,200,000ドン 設定なし
インドネシア 約30銘柄 1% 238,000ルピア 設定なし
シンガポール 約40銘柄 1% 28シンガポールドル 設定なし
タイ 約40銘柄 1% 761バーツ 設定なし
マレーシア 約40銘柄 1% 76リンギット 設定なし

2020年6月時点における取扱銘柄数と手数料

SBI証券は、国内だけではなく海外への投資もできるのも魅力の一つです。ネット証券の中では取り扱い国数は9カ国と、他の証券会社では難しかった海外投資も可能です。

米国と中国を始め、他の証券会社では扱っていない、韓国、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、ロシアの証券取引所に上場している株式の購入ができます。

米国株式は約1400銘柄の取り扱いがあり、Apple(APPL)やMicrosoft(MSFT)、Googleの持ち株会社Alphabet(GOOL)といった米国の成長性が高い銘柄への投資も国内に居ながら実現できます。

さらに、米国市場に上場している上場投資信託(ETF)も約300銘柄以上扱っており、外国市場に分散投資として活用できる他、バンガード社やブラックロック社、ステート・ストリート社、ウィズダムツリー社の対象ETF9銘柄は無料で買付ができます。

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IPO取扱銘柄数もNo.1!

SBI証券は、これまで未公開だった株式会社が新たに証券取引所を通じて株式を公開するIPO(Initial Public Offering)の取扱銘柄もネット証券の中ではNo.1であるのも魅力の一つです。2018年3月通期の国内のIPO数79銘柄に対して、SBI証券が引き受けた銘柄数は75社となり94.9%の銘柄の取扱実績があります。

IPOは、これから株式を公開する成長性が高い銘柄を、公開段階で購入することができるため、将来的に大きな値上がり益が得られる投資として期待が高いものとなっています。

ただし、IPOは値上がり益が得られるチャンスが大きいことから、人気も高いことからIPOは抽選となることも多いのが事実です。ただ、SBI証券ではIPOチャレンジポイントという制度を用意しており、外れた分だけポイントの獲得が可能で、次回の申込時にそのポイントを活用することで、次回以降当選する機運もあがります。

企業が新規に株式を証券取引所に上場することをIPOと呼びます。IPOは上場前に株式を購入でき、上場後に公開価格より株価が上回れば、利益が得やすい...

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