世界的な株安が続いていますが、貿易摩擦の影響など企業決算にも徐々に数字に現れるようになったことから、多くの投資家が先々の相場に対して不安を抱き始めてきています。これを客観的に知るには「ボラティリティ・インデックス（VI）」という指標が活用することで株価暴落に備えた対策を検討する必要があります
株安時の投資家の動向
2018年10月時点において、米国と中国との間で貿易摩擦が繰り広げられていることや、原油価格の上昇、さらには中東情勢の悪化が懸念されるなど、世界的に株安が進んでいます。
2018年10月には、米国のNYダウは前日比608ドル01セント安の2万4583ドル42セントで取引を終了し、前日から2.4%マイナスとなりました。また、同日の日経平均株価は前日比822円45銭安の2万1268円73銭で取引を終了し、前日から3.72%マイナスとなりました。
世界的な景気減速が懸念される場合、株価は景気に敏感に反応しますので投資家は株を売却して債券や金など安全資産に資金を移す動きを行います。そのため、債券価格や金といった商品価格が上昇することになります。
株価が急に下落した場合は大抵投資家心理が悪化していることを示しているのですが、それを客観的に示す指数として活用されているのがボラティリティ・インデックス（VI）です。
投資家心理を示すボラティリティ・インデックス（VI）
ボラティリティ・インデックス（VI)とは、投資家心理を数値化して表したもので、別名「恐怖指数」と呼ばれることもあります。ボラティリティとは、英語で「Volatility」に該当するもので、日本語でいうと「変動率」に該当します。
主に用いられるVI指数としては、米国のS&Pの価格変動に対して投資家心理を示した「VIX指数」や、日経平均に対して投資家心理を示した「日経平均VI指数」があります。
VIX指数や日経平均VIは、15から20程度で推移していますが、投資家心理が悪化すると急に数値が急上昇します。そのため、のこぎり型のチャートを形成します。
日経平均VI指数の推移（出典：日本経済新聞社）
日経平均VIにおける過去の数値の推移を見てみると、リーマンショックが起きた2008年9月や東日本大震災が発生した2011年3月11日には70以上を記録、2015年の中国経済の鈍化が懸念されたチャイナ・ショックでは50程度の数値を記録しました。
直近における長期金利の上昇や貿易摩擦の懸念においては、日経平均VIは30を記録しています。
VI指数が15を下回れば株価の下落を予測
VI指数は平常時であれば15から20程度で推移していますが、これが15を下回った場合は、投資家が相場に対してあまりにも楽観視しすぎていることとなり、少しでも経済を脅かす悪材料が出ると一気に投資家が反応し株価が急落し調整局面に入りやすくなります。
日経平均VI指数が15を下回ると指数は上昇傾向となる（出典：日本経済新聞社）
過去の日経平均VI指数の動向を見た場合、概ね15を下回ったタイミングで、値が一気に上昇していることがわかります。直近では2017年においては株式市場は大変良好でしたが、VI指数は15を下回って推移していました。その後、2018年2月に米国のFRBが利上げを示唆したことで一気に投資家心理が悪化し、日経平均VI指数は36まで上昇しました。
VI指数が15を下回ったタイミングでは、他の投資家が楽観視している状況であっても何かしらの材料で急落の可能性があるということを予測し、保有株を整理するなど急落がいつ起きても良いように備えておくことが重要であると言えそうです。
VI指数は日本経済新聞電子版の他、SBI証券や楽天証券
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