半導体関連株の買い時の到来か?長期的には最大の買い場

米中貿易摩擦の影響で半導体関連株が軟調に推移する中、アナログ半導体大手の米テキサス・インスツルメンツ(TXN)が発表した決算で予想以上に悪化が見られなかったことから、半導体関連株に買い戻しが見られています。今回は、半導体関連株は回復に向かっているのか検証していきます。

米中貿易摩擦の影響で半導体需要が低迷

米中貿易摩擦の影響で世界経済の見通しがやや低下している中、その中でも景気の動向を受けやすい半導体関連株が軟調に推移しています。2018年第三四半期の決算発表では米テキサス・インスツルメンツ(TXN)が売上高4%増、営業利益8%増となりましたが、予想を下回る内容となったことから株価が大きく下落し、半導体関連株全体に波紋しました。

背景等しては米中貿易摩擦の影響により、設備投資を控える動きが増えたほか、米AppleのiPhoneを始めとしたスマートフォンの需要が低迷したことにより半導体関連期企業の業績が減速したのが要因です。

台湾の半導体受託大手の台湾積体電路製造(TSMC)は、iPhoneの販売不振などが影響して、2019年1~3月期の営業利益は前年同期に比べ2割程度減る見通しを示しています。さらに、韓国メモリ大手のSKハイニックスは2018年10~12月期の決算において営業利益が前年同期に比べ32%減少したことを明らかにしています。

テキサス・インスツルメンツのEPSが予想を上回る

テキサス・インスツルメンツ(TXN)の過去5年間の株価推移(筆者作成)

米中貿易摩擦やスマートフォン減速の影響で半導体需要が低迷することが予想される中、2019年1月23日に発表したテキサス・インスツルメンツ(TXN)の2018年10~12月期の決算発表において、売上高が前年同期に比べ1%減少し37億1700万ドル、営業利益が15億1600ドルとなり前年同期比3%減少となりました。

ただし、1株あたりの利益である「EPS」は1.27ドルとなり、前年同期比274%増加し、市場予想である1.23ドルを上回りました。これを受けて同社株は95.49ドルから、発表した翌日は102.09ドルまで大幅に上昇しました。

これを受けて、国内においても半導体関連株が買われ東京エレクトロン(8035)やSCREENホールディングス(7735)、SUMOCO(3436)などが上昇しました。

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半導体関連株の割安感が強まる、長期的には需要拡大を期待

昨年から貿易摩擦の懸念などで下げ相場が続いていた半導体関連株ですが、これまでは需要拡大が期待されていたことで割高感が見られていましたが、割高感もようやく解消し、2019年1月時点では割安感が強まっています。

2019年1月25日時点で日経平均株価の株価収益率(PER)は13倍ですが、国内の半導体関連株の東京エレクトロンは10倍、SCREENホールディングス(7735)は8倍、SUMOCO(3436)は7.4倍と、日経平均株価の平均PERに比べて割安となっています。また、配当利回りも高まっており、東京エレクトロンでは4.7%、SCREENホールディングスは2.8%、SUMOCOは4.1%となっており、割安感と配当利回りに着目した買いが入ることも予想されます。

海外においても割安感が見られ米インテルのPERは11倍、米テキサス・インスツルメンツは18倍、米マキシムインテグレーテッドは22倍となっています。

人工知能(AI)や自動運転システム、IoTなどの開発はまだ途上であり、本格的に商用化が進めばさらに半導体需要が増えそうです。さらに、関連してデータ活用の需要が高まりデータセンター向けの半導体などの需要も増えそうです。そのため、一時的な踊り場はありますが、長期的な視野でみると半導体の需要はまだまだ伸びる余地はあると考えています。

英国のIHSマークイットの調査によると、半導体市場は2022年までに約5%上昇すると予想しており、その規模は約60兆円まで拡大するとしています。

筆者もこれまで半導体関連株は割高感があったことから投資を見送っていましたが、割安感が高まったことで段階的に投資を拡大しています。半導体関連への投資は、今年が最大の踊り場であり、仕込みのチャンスであると言えるでしょう。

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