信用取引とは何か?一般的な株取引との違いを踏まえわかりやすく解説

株式投資では主に現物取引と信用取引の2種類があります。信用取引は手元資金より多くの取引が可能になるほか、下落局面でも利益が狙えるなど、取引の幅が広がります。今回は、株式投資を行う前に知っておきたい信用取引の基本的な知識をお伝えします。

信用取引は現金などを担保に取引を行うこと

株式投資は主に現物取引と信用取引があります。現物取引は株式そのものを株式数に応じた価格で売買することに対して、信用取引は、現金や株式や投資信託といった有価証券を担保にした上で、証券会社より資金を借り入れることで、手持ちの資金に比べて最大3倍の取引が可能となります。

現物取引では、手持ちの資金の範囲内での取引に限られますが、信用取引は資金を借りて取引ができるため、短期間で多くの取引を手掛けたいときに取引が可能です。

また、信用取引では買い注文だけではなく、売り注文から行うことも可能で、株価が下落することを予想した場合、空売り注文することで下落局面でも利益を狙うことが可能となります。

信用取引の3つの利点

信用取引を行う利点としては、手持ち資金の約3倍まで取引が可能になること、売り注文から行える、現在保有している有価証券を担保とできる3つの利点があります。

手持ち資金の約3倍まで取引可能

信用取引は、現金や有価証券を担保に約3倍までの資金を証券会社から借りた上で取引が可能です。例えば、1単元あたり100万円の株を信用取引で買い注文する場合、300万円まで取引が可能となります。

そのため、これから株価が上がりそうだが、手持ち資金に限りがある場合、証券会社から不足分を借りることでより多くの利益を狙うことが可能です。

売り注文から行える

信用取引は買い注文だけではなく、売り注文から入ることも可能です。現物取引では買い注文のみしかできませんが、信用取引を利用することで下落局面においても利益を狙うことができます。

例えば、1単元あたり100万円の株を証券会社から借りた上で売却をします。その時点で100万円の資金が手元に入ります。その後、株価が50万円まで下落し、その時点で買い注文を行い、その株式を証券会社に返却します。その時点で50万円の利益が入ります。

有価証券も担保にできる

信用取引を行う場合、現金が手元がなくても、現在保有している株式や投資信託といった有価証券も担保として活用できます。そのため、手持ちの現金は無いが、好機を逃したくないと考えた場合に利用できます。

例えば、ネット証券のSBI証券では株式以外にも投資投資も担保として活用できます。担保の種類は、証券会社によって異なりますので注意が必要です。



信用取引の短所

信用取引を行う上での短所としては、損失を出すリスクが高くなること、返済期限があるため長期投資に不向きであること、金利の支払いが必要になることが挙げられます。

損失を出すリスクが高い

信用取引は資金を借りて売買しますので、現物取引に比べると、損失を出したときの度合いが大きくなりますので注意が必要です。損失額が担保を下回る状況になった場合、追加で保証金を入金する必要があります。

返済期限があり長期投資には不向き

信用取引は、資金を借りて売買しますが、その返済期限が6ヶ月に定められています。そのため、それまでに利益を確定して返済する必要があります。ただし、SBIネオトレード証券松井証券では一般信用を利用すると返済期限が無期限で利用可能です。

金利の支払いが必要である

信用取引は資金もしくは株式を借りて取引しますので、その場合における金利または貸株料が発生します。金利と貸株料については証券会社ごとに異なっています。

例えば、SBI証券楽天証券マネックス証券の金利は2.80%(日)に設定されています。一方で、SBIネオトレード証券はネット証券の中でも安く2.30%(日)に設定されています。貸株料はSBIネオトレード証券と楽天証券が1.10%(日)、SBI証券とマネックス証券が1.15%(日)に設定されています。

金利もしくは貸株料は保有している日数に応じて発生します。



SBIネオトレード証券では信用取引の手数料が無料!

信用取引を行うに当たり、各証券会社において現物取引とは異なる手数料形態が導入されています。また、1回の取引に応じて手数料が発生する通常手数料形態と1日に何度も取引する方向けの定額手数料形態の2つが用意があります。

通常の手数料形態の場合は、ネット証券で利用者が多いSBI証券では10万円までであれば90円、20万円までであれば130円となっています。一方で、SBIネオトレード証券は、金額を問わず信用取引手数料は無料となっています。松井証券においても約定代金が50万円までであれば、無料となっています。定額手数料であればSBI証券楽天証券においても50万円まで無料となります。

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