オプション取引とは何か?その仕組と特徴をわかりやすく解説

株式投資において現物や信用取引以外に「オプション取引」があります。オプション取引と聞くと何かと難しい取引であると考える方も多いかと思いますが、今回は、オプション取引についてわかりやすく解説します。

オプション取引とは権利を売買すること

投資を始めると「オプション取引」という単語を聞く機会もあります。オプションと聞くと、日本では付加的な何かを思い浮かべる方も多いですが、金融においてはオプションは売買権利のことを意味します。

辞書で「Option」という単語を調べると、選択、取捨、選択権という意味が記載されています。そのため、何かを選択する、必要なものを選び不要なものを破棄するといった意味になります。

英単語の意味か予測できる通り、オプション取引は、将来定められた期日に特定の商品を予め取り決めた価格で売買できる権利のことを言います。

オプション取引には、コールプションとプットオプションの2種類があり、特定の商品を予め決められて値段で買う権利のことを「コールオプション」、特定の商品を決められた価格で売る権利のことを「プットオプション」と言います。

オプション取引の4つの取引形態

オプション取引には、コールオプション(買う権利)を買う、コールオプション(買う権利)を売る、プットオプション(売る権利)を買う、プットオプション(売る権利)を売るの4つの取引形態があります。

コールオプション(買う権利)を買う

コールオプション(買う権利)を買うは、予め決められた価格で購入する権利を買うことです。

例えば、銘柄Aを1,000円で半年後に買う権利を500円のオプション料で購入します。半年後銘柄Aが1,000円以上に値上がりし2,000円になった場合、1,000円の差益が得られます。最初に払ったオプション料500円を差し引くと、手元には500円の利益として残ります。

一方で、半年後に1,000円以下に下回った場合は、買う権利を破棄することができますので、最初に払った500円だけの損失で済みます。

コールオプション(買う権利)を売る

コールオプション(買う権利)を売るは、予め決められた価格で購入する権利を売ることです。権利を売ることで500円のオプション料が手元に入りますが、その後対象の銘柄が値上がりし、買い手がオプションを行使した場合、権利を売っているため差益を得ることはできず、値上がりした分損失が発生することになります。

例えば、1,000円で半年後に買う権利を500円で売った場合、値上がりし2,000円になった場合、差損として1,000円になり、オプション料を差し引くと実質500円の損失になります。

売る側は損失が多くなる可能性があるため予め証拠金が求められることになります。

プットオプション(売る権利)を買う

 

プットオプション(売る権利)を買うは、予め決められた価格で売却する権利を買うことです。価格がこの先下落するであろうと予測した場合、その予測が当たると利益が得られます。

例えば、銘柄Aが2,000円であり、この先株価が下がるであろうと予測した場合、1,800円で売る権利を200円で購入した場合、予想通り、株価が500円まで下落すると、1,300円の差益が得られ、オプション料200円を差し引くと、実質1,100円が手元に残ります。

逆に予想に反して株価が上昇した場合は、既に支払ったオプション料200円の損失で済みます。

プットオプション(売る権利)を売る

プットオプション(売る権利)を売るは、予め決められた価格で売却する権利を売ることです。価格が、その後下落しないと判断した時に活用できます。権利を売り、予想通り価格が上昇すると売却したオプション料が手元に入ります。

例えば、銘柄Aが1,000円で株価がこれ以上下落しないと判断し、売る権利を200円で売り、予想通り株価が1500円まで上昇すると、売った200円が手元に入ります。

一方で、予想に反して株価が500円まで下落した場合、買い手がそのプットオプションを行使した場合、500円の差損が発生してしまいます。権利を売った際のオプション料200円を差し引くと実質300円が損失となります。



オプション取引の特徴と現物株との違い

オプション取引は、現物株とは違い権利を売買することになりますので、現物株には無い以下の特徴を持ち合わせています。

1.損失を限定することができる

オプション取引を利用することで、損失額を限定することができます。現物株では、株購入後株価が上昇すると値上がり益が得られますが、下落すると損失が発生します。

一方で、オプション取引では、株価が上昇すると思った場合、コールオプション(買う権利)を購入することで、その期日にその価格で購入することが確約されます。無事に株価があがり行使すると利益が得られます。逆に、株価が下落しても権利を破棄することで既に支払ったオプション料のみの支払いで済みます。

2.購入もしくは売却価格が確約される

オプション取引は、将来の決められた日に購入もしくは売却することができる価格が決められているため、現物株とは異なり購入時点の株価で売買する必要がありません。例えば、半年後に1,000円で購入できる権利を購入した場合、半年後2,000円になっていたとしても1,000円で行使することができます。現物株では2,000円で購入する必要があります。

3.現物株のリスクヘッジとして活用可能

オプション取引は、株の保険とも言われることもありますが、現物株と組み合わせることでリスクヘッジとしても活用できます。現物株は値上がりを追求する一方で、株は下落した場合に備えて、プットオプションを購入しておけば、値上がりした場合は、オプション料が保険料代わりとなります。逆に、値下がりした場合は現物株は損失になりますが、プットオプションで損失分を補填することができます。

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