現物取引と合わせてオプション取引を利用する長所と短所(リスク)とは?

株式投資において現物株の取引と合わせて、権利を売買するオプション取引を組み合わせて利用することができます。オプション取引は株の保険と言われることもあり利用を検討されている方に、今回は現物取引と合わせてオプション取引を利用する長所と短所を解説します。

オプション取引は権利を売買すること

オプション取引とは、将来定められた期日に特定の商品を予め取り決めた価格で売買する権利を取引を行なうことです。

株式投資の世界においては、特定の株価で購入できる権利を購入した場合、その銘柄の株価が上昇し、権利を行使すると購入権利価格と実際の株価で差益を得ることができます。逆に、下落したい場合は現物株ではありませんので、権利を購入した価格のみが損失となり、ダラダラと下落しても損失額を最小限にできます。

もちろん、株価が下がると予想した場合、売る権利を購入することも可能で、現物株への投資と合わせて、リスクヘッジ目的で利用することが可能です。

オプション取引では、特定の銘柄に対して予め決められた株価で購入することができる「コールオプション」、特定の銘柄に対して決められた価格で売ることができる権利を「プットオプション」と言います。

オプション取引の概要については下記の記事で詳しく解説していますので合わせてご覧ください。

株式投資において現物や信用取引以外に「オプション取引」があります。オプション取引と聞くと何かと難しい取引であると考える方も多いかと思いますが、今...

オプション取引を現物株と合わせて利用する長所

オプション取引を現物株と合わせて利用する長所としては、株価下落の保険として活用できることと、カバードコール戦略によって、オプションプレミアムを受け取り収益を最大化が可能なこと、少額でレバレッジを活用して収益の最大化を狙うことができることです。

株価下落の保険として活用できる

オプション取引を現物株取引と合わせて利用することで、株価下落時の保険として活用することができます。

現物株を保有して株価上昇を期待しつつも、下落時の損失を最小限に抑えるためには、プットオプションを購入することで、特定の銘柄を決められた価格で売ることができる権利を持っておけば、万が一、下落した際はその権利を行使することで、下落時の損失分を穴埋めすることができます。

逆に、期待通りに上昇した場合は、プットオプションの権利を破棄することでオプション料のみの支払いで済みます。

カバードコール戦略によってオプションプレミアムが受け取れる

オプション取引を利用することで、カバードコール戦略によってオプションプレミアムを受け取ることができます。

カバードコール戦略とは、株式などの現物資産を保有しつつ、コールオプションを売ることで、権利行使価格以上の値上がり益を破棄する代わりに、オプションプレミアムを受け取ることで収益を最大化する戦略です。

コールオプションを売ることになりますので、株価が上昇した際の値上がり益は破棄することになりますが、オプションの満期日までにオプションプレミアムが受け取れますので、現物株で保有している値上がり益と受取配当金と合わせてオプションプレミアムの3つの収益が期待できます。

一方で、現物株が下落した場合、現物株の購入価格より下回った場合は損失が発生しますが、受取配当金と既に受け取ったオプションプレミアムを合わせることで損失額を最小限にすることが可能です。

少額でレバレッジを活用することで収益最大化を狙う

オプション取引は現物株とはことなり、少額で取引ができレバレッジを利用して取引が可能です。そのため、現物株に比べて大きな値動きを狙うことができますので、より多くの収益を狙うことができ、効率的な利益獲得が期待できます。



オプション取引を現物株と合わせて利用する短所(リスク)

オプション取引を現物株と合わせて利用する短所としては、使い方によって得られる収益が限定される、損失が増大する可能性があることがあげられます。

使い方によって収益が限定される

オプション取引は現物株の保険として活用しているつもりでも使い方を間違えると収益が限定されてしまうこともあります。

例えば、カバードコール戦略オプションプレミアムを受け取りたいと考えた場合、保有する現物株が何かしらの理由で急上昇した場合、権利行使価格以上の値上がりは受益することができず、収益は限定的になってしまいます。

損失が増大する可能性がある

オプション取引はレバレッジを使った取引も可能ですが、その分値動きも大きくなることから、期待と反した値動きになれば、その分損失も大きくなります。

例えば、下落を予想してコールオプションを売った場合、オプション料は得られますが、何かしらの理由で株価が上昇した場合、上昇すればするほど損失額が大きくなる可能性があります。

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